商品・サービス提供体制
商品・サービスの開発
個人保険
「みらいのカタチ」は、 「死亡のリスク」 「重い病気や介護等のリスク」「医療のリスク」「老後等、将来の資金が必要になるリスク」に備えられる13種類の保険を自在に組合わせることで、お客様の一生涯をサポートし続ける商品です。ご加入時の自在性はもちろん、ご加入後も、お客様のライフステージやニーズの変化にあわせて「必要な部分だけを見直す」「新たな保険契約を追加する」等、自在に見直すことができ、そのときどきのお客様にぴったりの保障に変更することができます。
この「みらいのカタチ」に、2024年4月から、「生活サポート保険“生活サポートW”」が加わり、さらに進化しました。
加えて、お客様の多様なニーズにお応えすべく、「みらいのカタチ」以外の商品、全国の銀行等提携金融機関取扱商品についても、商品の拡充を図っております。
直近では、2024年1月に一時払終身保険の予定利率を引き上げ、よりご加入いただきやすい魅力的な商品へとバージョンアップしました。
【ニッセイみらいのカタチ 】
保障に加えて、さまざまな場面で お役に立つサービスがご利用いただけます。
【個人のお客様向けサービス】
- ※ 「ずっともっとサービス」・「ご契約者サポートサービス」を除く各サービスは、当社が委託するサービス提供会社によって運営されています。
- ※ 各サービスの商標権は各サービス提供者に帰属します。
- ※ 記載の内容は、2024年4月現在のものであり、今後各サービスの内容を変更または廃止する場合があります。
【みらいのカタチ以外の商品】
【銀行等提携金融機関取扱商品】
- ※ 2024年4月2日現在、販売中の主な商品を記載。
- ※ 上記の記載事項は商品の概要を説明したものであり、ご契約にかかわるすべての事項を記載したものではありません。 ご検討にあたっては、「商品パンフレット」、「提案書（契約概要）」、「注意喚起情報」、「ご契約のしおり－定款・約款」等を必ずご確認ください。
TOPICS
身体障がい状態・要介護状態になった後の生活を長期にわたってサポートする
ニッセイみらいのカタチ 生活サポート保険「生活サポートW」
2024年4月に発売した「生活サポートW」は、身体障がい状態・要介護状態になった後の生活を長期にわたってサポートする商品となります。身体障がい状態・要介護状態に該当された場合に想定される、住宅改修等の一時的な費用や毎月継続的にかかる諸費用、就労不能に伴う収入減少に対して、公的保険制度を踏まえても必要となる部分を、年金・一時金のW（ダブル）の給付でサポートします。
また、従来商品に比し保障範囲を拡大することや、お客様の状態に合わせた複数のサービスを新たに提供することにより、ご加入時から保険金支払後まで、商品・サービス一体でサポートしてまいります。
商品コンセプト
サービス概要
- ※ ベストドクターズ・サービスは、株式会社法研が提供するサービスです。Best Doctors®、ベストドクターズ、Best Doctors in Japanは米国およびその他の国におけるBest Doctors, Inc.の商標です。Best Doctors, Inc.は、グローバルバーチャルケアリーダー、Teladoc Health, Inc.の一員です。
- ※ Mystarは、株式会社PREVENTが提供する重症化予防支援事業のサービスです。
- ※ 記載の内容は2024年4月現在のものであり、今後両サービスの内容を変更または廃止する場合があります。
企業保険
企業・団体などを取り巻く環境がめまぐるしく変化する中でも、徹底したお客様視点で課題・ニーズを踏まえた商品・サービスを提供し、お客様との揺るぎない関係を構築・発展させることを目指しています。
また、ビジネスニーズをもとにお客様同士を結びつけるビジネスマッチング取り組みを推進しており、2023年4月から新たなWebサイトでのサービス提供を開始しています。
【企業の福利厚生としての保障】
- ※ 上記は主な福利厚生制度に対応する商品名を記載したものであり、ご契約にかかわるすべての事項を記載したものではありません。ご検討にあたっては、商品に応じて、「商品パンフレット」や「定款・約款（集）」「ご契約のしおり」「準用金融商品取引法第37条の3にもとづく契約締結前交付書面」「特に重要なお知らせ」等を必ずご確認ください。
お客様ご自身でビジネスニーズを発信・閲覧し、ビジネスパートナーを探すことができるWebサイト「Biz-Create® by NISSAY」を運用開始しました。
TOPICS
企業・団体の人的資本取組をサポートする商品・サービスの提供
2022年8月に内閣官房より「人的資本可視化指針」が公表され、また、2023年3月期決算以降、有価証券報告書へ人的資本の情報開示が義務化されるなど、企業では今後、「エンゲージメント」「ダイバーシティ」「健康・安全」等の項目の開示について検討が求められます。こうした人的資本取組を通じた企業価値向上には、『福利厚生制度』が効果を発揮すると考えており、当社ではさまざまな商品・サービスをラインアップし、福利厚生制度のトータルパートナーとして、企業・団体の人的資本取組をサポートしています。
また、今後提携会社のサービスを用いて、人的資本経営の可視化と課題の洗い出し等についてもサポートできるよう取り組みを進めていきます。
