50代でおすすめの生命保険は？必要な理由や選ぶときのポイントを紹介

健康リスクが高まる年代のため

50代に入ると、一般的にがん（悪性新生物）・心疾患（急性心筋梗塞）・脳血管疾患（脳卒中）といった「三大疾病」や生活習慣病のリスクが高まります。

また、「令和6年（2024）人口動態統計月報年計（概数）の概況」によると、50代の死因では「悪性新生物（がん）」や「心疾患」が上位を占めています。［注1］保険に加入しておけば、高額な治療費が発生したときに治療の選択肢を増やしたり、亡くなった後、家族に保険金を遺したりすることが可能です。

病気になってからでは、新しい保険への加入が難しくなったり、加入できても条件が付いたりするケースがあります。そのため、健康なうちに医療保障の内容を確認し、先進医療や長期入院に対応できるかをチェックしておきましょう。

［注1］厚生労働省「令和6年（2024）人口動態統計月報年計（概数）の概況」

ライフステージが変化する時期のため

50代は、子どもの独立や定年退職が視野に入る時期です。子どもが社会人になれば教育費の負担はなくなり、万一の際に家族へ遺すべき必要保障額は少なくなります。

そのため、死亡保障を維持し続けるよりも、老後の生活費や医療費への備えに重点を移すほうが合理的です。子どもが独立し、配偶者に一定の収入見込みがある場合は、死亡保障を「葬儀費用＋当面の生活資金」に絞る設計も選択肢の一つです。

老後の生活資金や介護への準備資金が必要になるため

公的年金だけで、老後資金を賄いきれるとはかぎりません。生命保険文化センターの「2025（令和7）年度生活保障に関する調査」によると、自分自身の老後生活についての不安に関する回答は以下のとおりでした。

また、「夫婦2人で老後生活を送る上で必要と考えられている最低日常生活費」の平均額は、月額23.9万円でした。［注2］

50代になると、老後生活に向けた準備をすすめる必要があります。受給できる公的年金や受け取れる退職金の見込み額を確認したうえで、豊かな老後生活を送るための準備をすすめましょう。貯蓄を取り崩す生活が始まる前に、個人年金保険や介護保険などを活用し、経済的な自立と安心を確保しておくことが大切です。

［注2］公益財団法人生命保険文化センター「2025（令和7）年度生活保障に関する調査《速報版》」

医療保険

医療保険は、入院や手術にかかる費用に備える保険です。50代以降は入院をともなう病気のリスクも高まるので、日帰り入院から保障されるタイプを選ぶと良いでしょう。

また、公的医療保険が適用されない「先進医療」や「患者申出療養」の技術料は、数百万円に及ぶケースもあります。先進医療特約などをセットにしておけば、高額な治療費にも対応でき、安心感が高まります。

日本生命の「ニッセイ みらいのカタチ 治療サポート保険」は、入院・手術への備えを充実させられる商品です。ニーズにあわせて保障内容を選べる点が特徴です。

がん保険・三大疾病保険

がん保険や三大疾病保険は、日本人の死因上位を占めるがん（悪性新生物）・心疾患（急性心筋梗塞）・脳血管疾患（脳卒中）に特化した保険です。これらの病気は治療が長期にわたるケースが多く、医療費の負担も大きくなります。

診断給付金や一時金が受け取れるタイプであれば、働けなくなった場合の収入減少も補えます。

さらに、再発にも備えられる商品を選ぶのがポイントです。がんは再発のリスクがあるため、診断給付金を複数回受け取れるタイプなどを選ぶことで、長期の治療に備えやすくなります。

日本生命では「ニッセイ みらいのカタチ がん医療保険」や「ニッセイ みらいのカタチ 新３大疾病保障保険」を提供しており、幅広いニーズに対応できます。

死亡保険

死亡保険は、亡くなった際に家族へ保険金を遺すための保険です。50代では子どもが独立していれば、高額な保障は不要なケースが多いでしょう。

ただし、葬儀費用や配偶者の生活費、相続対策として活用する場合には「終身保険」が適しています。終身保険は保障が一生涯続くので、亡くなった時期に関わらず確実に保険金を遺せるメリットがあります。

一方、一定期間だけ手厚くしたい場合は「定期保険」を選ぶと良いでしょう。例えば、住宅ローンの完済まで保障を確保したいといったニーズに対応できます。

日本生命では「ニッセイ みらいのカタチ 終身保険」「ニッセイ 一時払終身保険」「ニッセイ みらいのカタチ 定期保険」など、目的にあわせた商品を選べます。

介護保険

介護保険は、公的介護保険の認定を受けた場合や、所定の要介護状態になった場合に給付金を受け取れる保険です。介護には精神的・肉体的な負担だけでなく、経済的な負担も大きくかかります。

自宅のバリアフリー化や介護施設への入居には、まとまった資金が必要になるでしょう。公的介護保険だけでは賄いきれない費用を補うために、民間の介護保険が役立ちます。

「子どもに迷惑をかけたくない」と考える人にとって、介護保険は効果的な選択肢の一つです。

日本生命の「ニッセイ みらいのカタチ 生活サポート保険」は、要介護状態への備えも提供する商品です。

個人年金保険

個人年金保険は、公的年金に上乗せして老後の生活資金を準備するための保険です。老後資金への不安を軽減し、安定した収入源を確保できます。

50代からでも加入できる商品は多く、退職金を活用して一時払いで加入できるタイプも選択肢になるでしょう。計画的に積み立てることで、「自分年金」として老後生活を支える柱を作れます。

受取開始年齢や受取期間を自分で設定できる商品もあるので、ライフプランにあわせた設計が可能です。早めに準備を始めれば、より余裕をもって老後を迎えられるでしょう。

日本生命の「ニッセイ みらいのカタチ 年金保険」は、老後の生活資金準備に活用できる商品です。公的年金の上乗せとなる収入を確保する手段として、活用できます。

また、日本生命の「ニッセイ 長寿生存保険（低解約払戻金型）」は、長生きした場合の生活資金準備に特化した保険です。死亡時の保障を行わず年金額を大きくした、長生きするほど年金累計額が大きくなっていく仕組みで、長寿化にともなう老後資金の不安に備えることができます。

引受基準緩和型保険

引受基準緩和型保険は、持病や過去の入院・手術歴がある人でも加入しやすい保険です。

告知項目が通常の保険より少なく、条件を満たせば、持病が悪化した場合の入院なども保障されます。50代で健康に不安がある人でも、加入できる可能性があります。

ただし、通常の保険と比べると保険料は割高になる点には注意が必要です。また、契約後一定期間（商品によって異なるが1年程度）は給付金が削減されるケースもあるので、内容をよく確認したうえで検討しましょう。

日本生命の「限定告知・無解約払戻金型終身医療保険」は、健康状態に不安がある人の選択肢となる商品です。

加入の目的を明確にしておく

保険選びは、「何のために保険に入るのか」を整理することから始めましょう。目的が曖昧なまま加入すると、不要な保障に保険料を払い続ける可能性があります。

「自分が病気になったときの治療費が心配なのか」「自分が亡くなったあとの家族の生活費を遺したいのか」「将来の介護費用や老後資金を準備したいのか」など、具体的な目的を考えてみてください。

50代は、守るべき対象が家族から自分自身により重点を置くことにシフトする時期でもあります。子どもが独立していれば、高額な死亡保障よりも医療保険やがん保険を優先すべきでしょう。優先順位をつけることで、無駄のないプランニングが可能になります。

老後を見据えた保障額と期間を設定する

「いつまで保障が必要か」「いくら必要か」を、現在のライフステージにあわせて算出しましょう。保険契約時に設定した保障額が、今も適切とはかぎりません。

例えば、子どもが独立していれば高額な死亡保障は必要ないケースが多いでしょう。葬儀費用と配偶者の当面の生活費をカバーできる金額に絞れば、保険料を抑えられます。

老後も安心して暮らせるように、医療や介護の保障に関しては「終身型」を選ぶことをおすすめします。病気のリスクは年齢とともに高まるので、保障が途切れないようにすることが大切です。

定年後も無理なく払えるか考える

現在の収入だけでなく、定年退職後の年金生活も見越して予算を決めることが重要です。定年後は収入が大きく減少するので、現役時代と同じ保険料を払い続けるのは難しくなるかもしれません。

収入が変化しても負担なく続けられる金額設定にするか、あるいは現役のうちに保険料を払い終える「短期払（60歳払済・65歳払済など）」を選べるプランかどうかを確認しましょう。

健康状態にあう加入条件を確認する

50代は健康上の不安が出てきやすい年代ですが、自身の健康状態によって選べる商品が異なります。

持病や通院歴などで加入が難しい場合には「引受基準緩和型保険」が選択肢の一つです。告知項目が少なく、健康状態に不安がある人でも加入できる可能性が高まります。

ただし、前述のとおり引受基準緩和型保険は通常の保険よりも保険料が割高になるうえ、契約後一定期間は給付金が削減されるケースもあるので注意が必要です。保障内容と保険料のバランスを、契約前に確認しましょう。