個人年金保険 ニッセイ みらいのカタチ 年金保険 将来の資金を計画的に準備したい方へ
ニッセイみらいのカタチ 年金保険 商品のご説明動画（2分20秒）
将来必要な資金を計画的に準備できます
年金保険なら、いつからいつまで、
いくら受け取るのか決められます。
公的年金制度は、働く世代が支払う保険料がその時点の年金受給者に支払われる仕組み。
受給者1名に対する働く世代の人口は年々減少しています。
- 出典
- 1995年までは総務省統計局「人口推計（平成8年10月1日現在）」2015年以降は国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口（平成 29年推計）」※出生中位・死亡中位推計の場合
公的年金の現在の給付水準は？
公的年金は、「年金加入期間」と「厚生年金加入中の年収（給与・賞与）の平均額」によって計算されるため、いくら受取れるかは人それぞれです。
- ＊1年金加入期間中の保険料は全て納付していたものとみなします。（国民年金の加入期間は、厚生年金に加入していない期間のみ記載しております。また厚生年金の加入期間には、国民年金にも加入していたものとします。）
- ＊2「厚生年金加入中の年収の平均額」は、年間の賞与が「平均標準報酬月額の想定額」の3.6カ月分であると仮定し、年間15.6カ月分の収入として計算しています。「厚生年金加入中の年収の平均額」が同じであっても、厚生年金加入期間中の給与・賞与の割合や加入時期等により、実際の平均標準報酬月額が記載の想定額より低くなる場合もあります。
- ＊3厚生年金は、各月の給与・賞与を標準報酬月額・標準賞与額に換算し計算されます。この標準報酬月額・標準賞与額には上限があり、標準報酬月額の上限は、過去から段階的に増額されています。2021年12月現在では、標準報酬月額は65万円、標準賞与額は1回あたり150万円が上限となっています。そのため、年収が高くなっても厚生年金の受取額が増加するとは限りません。
- ＊4公的年金受取額（月額・年額）は、2021年度の公的年金の給付水準を基に計算しています。あくまで見込額であり、将来の年金額を保証するものではありません。
- ※「ねんきん定期便」等で、公的年金の受取見込額を確認することができます。
老後の生活費は、いくらかかるの？
生活費は世帯人数やライフスタイルによって人それぞれですが、平均的には毎月以下の費用がかかります。
世帯主が65歳以上の無職世帯の、1カ月の平均的な生活費（実支出＊）
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食費69,746円
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家事用品等10,774円
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通信・交通費27,474円
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住居費14,813円
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靴・洋服等4,911円
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教養娯楽費19,882円
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水道・光熱費21,326円
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医療費等15,871円
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直接税・
社会保険料等33,148円 -
その他45,445円
さらにゆとりあるセカンドライフ※のためには、
より多くの費用がかかります。
- ※「セカンドライフ」とは「退職後の生活」を意味しています。
ゆとりある老後を送るために必要と思われる生活費月額
- ＊実支出は消費支出に直接税・社会保険料等を加えた金額です。
- 出典
- 総務省統計局「家計調査年報（家計収支編）2020年（令和2年）職業別1世帯当たり1か月間の収入と支出（単身世帯）、（高齢者のいる世帯）世帯主の就業状態別1世帯当たり1か月間の収入と支出（二人以上の世帯）」
（公財）日本生産性本部「レジャー白書2021」余暇活動への参加・消費の実態（2020年）を基に日本生命で計算
（公財）生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」を基に日本生命で計算
セカンドライフは、何年くらいあるの？
セカンドライフはますます 長くなる傾向にあります。例えば65歳の場合、男女ともに約20年のセカンドライフが待っています。
- 出典
- 厚生労働省「令和2年簡易生命表の概況」から計算
保険料お支払い期間に”個人年金保険料控除”による税制メリットがあります
- ※個人年金保険料税制適格特約が付加されている場合に限ります。
上記控除額例算出の前提条件
以下の内容にて算出しています。
- 給与所得者の収入は、給与のみ（したがって、給与所得金額＝総所得金額）
- 課税総所得金額において、給与所得控除、社会保険料控除、個人年金保険料控除、基礎控除を控除
- 社会保険料控除は、給与収入×15％として算出（算出方法の出典：財務省ホームページ）
- 個人年金保険料控除は、所得税計算では4万円、住民税計算では2.8万円を控除
- 所得税額には、復興特別所得税額を含む
- 住民税の所得割は10％、均等割は5,000円。いずれも標準税率
- 税額は、100円未満を切捨てて表記
- 上記税額比較は、税額控除前の段階のもので算出
- ※上記生命保険料控除は、契約日が2012年1月1日以後の保険契約等に適用されるものです。
- ※生命保険料控除の詳細な内容は、当社ホームページからもご確認になれます。
- ※記載の個人年金保険（税制適格型）の保険料は、当社の個人年金保険の保険料とは異なりますので、あくまで参考資料としてご確認ください。
- ※税務の取扱い等については、2020年12月現在の税制・関係法令等に基づき記載しております。今後税務の取扱い等が変わる場合もございますので、記載の内容・数値等は将来にわたって保証されるものではありません。
監修：公認会計士 登美 武
監修：社会保険労務士、CFP®（日本FP協会認定）山本 恵子
年金開始時期や受け取り期間を変更できます
※受け取り期間を変更した場合は、年金額もあわせて変更されます 。
選択できる年金の種類、注意事項
ご契約時に選択いただける年金の種類
- 5年確定年金
- 10年確定年金
- 15年確定年金
年金開始時に選択いただける年金の種類※1
- 5年確定年金
- 10年確定年金
- 15年確定年金
- 10年保証期間付終身年金※2
- ※1次の場合には変更のお取扱いはできません。
- 変更日に当社が当該年金の支払期間または年金の種類を取扱っていない場合
- 年金の支払期間または年金種類の変更後の年金額が当社の定める限度を下回る場合
- ※2年金開始時に10年保証期間付終身年金特約を付加いただくことにより取扱います。10年保証期間付終身年金に年金の種類を変更される場合、年金開始日における基礎率（予定利率・予定死亡率等）により年金額を計算します。したがって、年金額はご契約時点で定まるものではありません。
第1回年金支払基準日の変更（繰延）
第1回年金支払基準日を最長5年間繰延べることができます。
- ※それぞれの年金の種類等について、詳しくは「ご契約のしおり―定款・約款」等をご確認ください。
- ※申出時に当社が各制度を取扱っていない場合は利用できません。
年金保険シミュレーション
モデルプランをシミュレーションします。
- ※当サイトでは、ご加入いただける保険料や年金年額等の一部を試算していただけます。
- ※当シミュレーションは、以下の条件で試算しております。
払込満了：65歳、年金開始：65歳、保険期間：75歳まで
年金受取方法：10年確定年金
保険料払込方法：月払・口座振替扱
ニッセイ みらいのカタチ 年金保険 加入動向
月々支払う保険料額は？
将来受け取る年金の設定額は？
- ※当社調べ 2021/4/1～2022/3/31を契約日とする当社の新契約より計算
詳しいご検討にあたって必ずお読みください
- ※詳しいご検討にあたっては、「契約概要」「注意喚起情報」「ご契約のしおり―定款・約款」を必ずご確認ください。
- ※それぞれの保険金・給付金等のお支払事由に関する制限事項やお取扱いできない事項、高額割引制度・配当金については、「各種保険／特約のお支払事由・ご留意点」をご確認ください。
年金保険についてよくあるご質問
毎月一定の保険料で、将来の年金を確保する保険です。
ご契約によっては、税金が優遇される制度もあり、幅広い世代に人気の商品です。
年金保険をご検討いただく際には、一般的に以下ステップを踏むことが多いです。
- 1.公的年金の受取額を確認
- 2.自身の老後に必要とする資金の確認
- 3.上記を準備できる年金プラン（年金種類、受取方法等）を検討
ご加入時の被保険者の平均年齢は、33.2歳となっております。
「個人年金保険」は準備を始めるのが早いほど、一般的に少ない保険料で備えられます。
※同一の個人年金保険商品で受取期間・年金額が同一の場合
被保険者加入年齢範囲は、7歳～65歳となります。（保険料払込期間・保険期間および付加される特約等により異なる場合があります。）
月々5,000円からご加入いただけます。（所定の条件あり）
- ＜条件＞
-
- 保険料払込期間30年以上
- 年金額12万円以上を満たす年金額
