ニッセイ みらいのカタチ

「年金保険」の特徴

  1. 将来必要な資金を計画的に準備できる
  2. 月々5,000円から始められる
  3. 個人年金保険料控除による
    税制メリットあり
将来必要な資金を
計画的に準備できる

コツコツ続けることで確実な老後資金を準備できます。途中で解約等をしない限り払込保険料の合計額を下回るリスクはありません。

月々5,000円から
始められる

月々5,000円から手軽にスタート可能。無理なくはじめて着実に。また、ご自身の将来の計画に合わせて受取額や保険料を決めることができます。

個人年金保険料控除による
税制メリットあり

生命保険の個人年金保険料控除*の対象となり、
税金の負担が軽減されます。

個人年金保険料控除として

所得税は年間最大40,000円、
住民税は年間最大28,000円

控除されます。

  • 個人年金保険料税制適格特約の付加には一定の条件・制限があります。(スマホ申込みの場合は一律で付加されます)
生命保険料控除とは
  • 個人の税金計算の際に、支払った生命保険料の額に応じて所得税・住民税の所得金額から控除を受けることができる制度です。
  • 「一般生命保険料控除」と税制適格型年金に適用される「個人年金保険料控除」、2012年から新設された「介護医療保険料控除」の3種類があります。
個人年金保険料控除の場合
  • 税制適格特約を付加している場合、一般生命保険料控除とは別枠で、保険料お支払い期間に個人年金保険料控除が適用されます。
個人年金保険料控除額例
  • 個人年金保険未加入の場合ー加入の場合で算出した所得税額、住民税額の軽減額合計
  • 扶養親族なし
25歳（男性）が､年間支払い保険料80,000円の
年金保険に加入し､65歳まで払込を続けた場合※
  • 上記の例は、40年間年収500万円の給与所得者（独身）であり続け、税率や生命保険料控除制度が変わらなかった場合
控除額例算出の前提条件
【控除額例算出の前提条件】
  • 給与所得者の収入は、給与のみ（したがって、給与所得金額＝総所得金額）
  • 配偶者および扶養親族は、収入なし
  • 扶養親族は、16歳以上19歳未満、または23歳以上70歳未満
  • 課税総所得金額の計算において、給与所得控除、社会保険料控除、個人年金保険料控除、配偶者控除・扶養控除・基礎控除を控除(家族構成等により、該当する控除は異なります。)
  • 社会保険料控除は、給与収入×15％として算出（財務省の算式による）
  • 個人年金保険料控除は、所得税計算では4万円、住民税計算では2.8万円を控除・所得税額には、復興特別所得税額を含む
  • 住民税の所得割は10％、均等割は5,000円。いずれも標準税率
  • 住民税は翌年度課税になる
  • 税額は、100円未満を切捨てて表記
  • 上記税額比較は、税額控除前の段階のもので算出
  • 上記生命保険料控除は、契約日が2012年1月1日以後の保険契約等に適用されるものです。
  • 生命保険料控除の詳細な内容は、当社ホームページからもご確認になれます。
  • 記載の個人年金保険（税制適格型）の保険料は、当社の個人年金保険の保険料とは異なりますので、あくまで参考資料としてご確認ください。
  • 税務の取扱い等については、2025年1月現在の税制・関係法令等に基づき記載しております。今後税務の取扱い等が変わる場合もございますので、記載の内容・数値等は将来にわたって保証されるものではありません。
  • 個別の税務の取扱い等については税理士や所轄の国税局・税務署等にご確認ください。

監修：公認会計士　登美 武
監修：社会保険労務士、CFP®（日本FP協会認定）
山本 恵子

返戻率がアップしました！

年金受取額
シミュレーション

＼保険料がお安くなりました／
年金総額500万円を受取る場合

25歳 男性

＜払込累計保険料＞
【改定前】

約469.6万円

返戻率 約106.4% ※1※2

月払保険料：9,785円

【改定後】

約448.8万円

返戻率 約111.4% ※1※2

月払保険料：9,350円

25歳 女性

＜払込累計保険料＞
【改定前】

約469.2万円

返戻率 約106.5% ※1※2

月払保険料：9,775円

【改定後】

約448.0万円

返戻率 約111.5% ※1※2

月払保険料：9,335円

1,000万円準備するなら…

25歳 男性

＜払込累計保険料＞
【改定前】

約939.3万円

返戻率 約106.4% ※1※2

月払保険料：19,570円

【改定後】

約897.6万円

返戻率 約111.4% ※1※2

月払保険料：18,700円

25歳 女性

＜払込累計保険料＞
【改定前】

約938.4万円

返戻率 約106.5% ※1※2

月払保険料：19,550円

【改定後】

約896.1万円

返戻率 約111.5% ※1※2

月払保険料：18,670円

＼保険料がお安くなりました／
年金総額500万円を受取る場合

35歳 男性

＜払込累計保険料＞
【改定前】

約479.7万円

返戻率 約104.2% ※1※2

月払保険料：13,325円

【改定後】

約462.7万円

返戻率 約108.0% ※1※2

月払保険料：12,855円

35歳 女性

＜払込累計保険料＞
【改定前】

約479.3万円

返戻率 約104.3% ※1※2

月払保険料：13,315円

【改定後】

約462.0万円

返戻率 約108.2% ※1※2

月払保険料：12,835円

1,000万円準備するなら…

35歳 男性

＜払込累計保険料＞
【改定前】

約959.4万円

返戻率 約104.2% ※1※2

月払保険料：26,650円

【改定後】

約925.5万円

返戻率 約108.0% ※1※2

月払保険料：25,710円

35歳 女性

＜払込累計保険料＞
【改定前】

約958.6万円

返戻率 約104.3% ※1※2

月払保険料：26,630円

【改定後】

約924.1万円

返戻率 約108.2% ※1※2

月払保険料：25,670円

＼保険料がお安くなりました／
年金総額500万円を受取る場合

45歳 男性

＜払込累計保険料＞
【改定前】

約486.9万円

返戻率 約102.6% ※1※2

月払保険料：20,290円

【改定後】

約471.3万円

返戻率 約106.0% ※1※2

月払保険料：19,640円

45歳 女性

＜払込累計保険料＞
【改定前】

約486.7万円

返戻率 約102.7% ※1※2

月払保険料：20,280円

【改定後】

約470.8万円

返戻率 約106.1% ※1※2

月払保険料：19,620円

1,000万円準備するなら…

45歳 男性

＜払込累計保険料＞
【改定前】

約973.9万円

返戻率 約102.6% ※1※2

月払保険料：40,580円

【改定後】

約942.7万円

返戻率 約106.0% ※1※2

月払保険料：39,280円

45歳 女性

＜払込累計保険料＞
【改定前】

約973.4万円

返戻率 約102.7% ※1※2

月払保険料：40,560円

【改定後】

約941.7万円

返戻率 約106.1% ※1※2

月払保険料：39,240円

  • 計算基準日：(改定前)2024年4月1日、(改定後)2025年8月1日現在/払込満了：65歳/年金開始：65歳/保険期間：75歳まで/10年確定年金/月払・口座振替扱の場合
  • 配当金を含まない場合の金額・返戻率となります。配当金を含めた場合、改定前よりも返戻率が低くなります。
    配当金は、毎年の決算状況等によって定まるため、お支払いする配当金の金額はご契約時には確定しません。当社の決算状況等によっては、配当金をお支払いできない場合もあります。
  • 「返戻率＝年金累計額÷累計保険料」で算出しています。

老後の生活費でおさえておきたい3つのポイント

3つのポイントを見る

1老後資金の準備方法は？

出典：（公財）生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」

  • 年代別割合
    20代：22.2％、30代：35.3％、40代：36.5％、
    50代：37.0％、60代：29.6％、70代：18.0％

2老後の生活費は、
どれくらいかかるの？

夫65歳以上、妻60歳以上の
夫婦のみの無職世帯における収入と支出

出典：金融庁 令和元年 金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」

公的年金の現在の給付水準は？※
65歳からの公的年金の受取例
（1名分の受取金額の例）
  • 年金加入期間中の保険料は全て納付していたものとみなします。（国民年金の加入期間は、厚生年金に加入していない期間のみ記載しています。また厚生年金の加入期間には、国民年金にも加入していたものとします。）
  • 「厚生年金加入中の年収の平均額」は、年間の賞与が「平均標準報酬月額の想定額」の3.6カ月分であると仮定し、年間15.6カ月分の収入として計算しています。「厚生年金加入中の年収の平均額」が同じであっても、厚生年金加入期間中の給与・賞与の割合や加入時期等により、実際の平均標準報酬月額が記載の想定額より低くなる場合もあります。
  • 厚生年金は、各月の給与・賞与を標準報酬月額・標準賞与額に換算し計算されます。この標準報酬月額・標準賞与額には上限があり、標準報酬月額の上限は、過去から段階的に増額されています。2024年12月現在では、標準報酬月額は65万円、標準賞与額は1回あたり150万円が上限となっています。そのため、年収が高くなっても厚生年金の受取額が増加するとは限りません。
  • 公的年金受取額（月額・年額）は、2024年度の公的年金の給付水準を基に計算しています。あくまで見込額であり、将来の年金額を保証するものではありません。
  • 「ねんきん定期便」等で、公的年金の受取見込額を確認することができます。

3セカンドライフ※は
何年くらい？
たりない生活費は？

セカンドライフは、約20～25年
65歳の平均余命
出典：厚生労働省「令和5年簡易生命表の概況」から計算
※ 「セカンドライフ」とは「退職後の生活」を意味しています。
セカンドライフの
たりない生活費
出典：金融庁 令和元年 金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」から計算

こんな方におすすめ

老後の資金準備の手段は様々ですが…

個人年金保険はこのような方におすすめ

  • 資産運用に自信がない、投資は不安
  • 運用状況などの細かいチェックが面倒
  • 所得税や住民税の控除を活用したい

日本生命ならご契約後も安心！

ニッセイトータルパートナー(営業職員)が、
お客さまをしっかりサポートします。

  • お手続きのサポート
  • 登録内容の確認·変更
  • 医療関連情報やサービス情報のご提供

たくさんのお客様に
ご満足いただいています！
お客様数(2024年度末)

1,519万名

国内グループ

ニッセイ お客様満足度
「満足」「やや満足」の合計

（単体）
93.7％

（2024年度）

※ 出典：日本生命保険相互会社「統合報告書2025」

よくあるご質問

年金受取開始時期や受取期間を
教えてください。

年金受取開始時期は60歳／65歳／70歳、受取期間は5年／10年／15年の3つから選ぶことができます。また年金開始時期を繰延べしたり、受取期間を変更したりできます。

  • 年金開始の手続きの際に申出ることにより、所定の範囲内で、年金の支払期間の変更(5年確定年金／10年確定年金／15年確定年金)、年金の種類を10年保証期間付終身年金に変更、第1回年金支払基準日を最長5年間繰延べができます。
  • 年金の支払期間の変更にあたっては、申込時に当社が取扱っている年金の支払期間に限ります。
    なお、支払期間を変更した場合は、年金額もあわせて変更されます。
  • 次に該当する場合、年金種類の変更はできません。
    • ・年金種類の変更後の年金額が当社の定める限度を下回る場合
    • ・ご契約時に選択した年金開始年齢(指定年齢)が当社の定める範囲外となる場合
  • 年金種類の変更・第1回年金支払基準日の変更にあたっては、当社の承諾が必要となります。なお、申出時に当社が当制度を取扱っていない場合には、利用できません。
申込みにあたり、医師の診査は
必要でしょうか

お申込みにおける診査は不要です。簡単な告知のみでお申込みが可能です。

  • 告知項目を満たす場合でも、職業等によってはお引受けできない場合がございます。
  • 契約内容によっては医師の診査が必要な場合もあります。

年金保険は日本生命で！

当サイトは、保険商品の全てが記載されているものではないため、あくまで参考資料としてご利用ください。
詳しいご検討にあたっては、「契約概要」「注意喚起情報」「ご契約のしおり―定款・約款」を必ずご確認ください。