IT・DX 特定保健指導の効果検証に関する論文の発表について

日本生命保険相互会社（社長：朝日 智司、以下「当社」）は、当社が保有するヘルスケアデータを活用して特定保健指導の効果検証に関する論文を執筆し、「Journal of Medical Economics」※1にて発表しました。糖尿病等の生活習慣病予防を目的とした重要な健康増進施策である特定保健指導を受けることにより、生活習慣の改善が促されるだけでなく、有意に医療費抑制効果があることが示唆されました。

当社は、サスティナビリティ経営の高度化を通じて、人・地域社会・地球環境の3つの領域で社会課題の解決に取り組んでおり、生命保険を中心にアセットマネジメント・ヘルスケア・介護・保育等の様々な安心を提供する“安心の多面体”としての企業グループを長期的に目指す企業像として掲げています。

ヘルスケアに関しては、2017年度のヘルスケア事業への本格参入以降、企業・保険者・自治体向けに「ニッセイ健康増進コンサルティングサービス（Wellness-Star☆）」を提供し、健康診断結果・レセプトデータを活用した健康課題の可視化から施策の立案・実行までをトータルで支援しています。また、データ利活用による保険事業・付加価値サービスの高度化に向け、保険者向けデータ分析サービスの無償提供と企業ネットワークを生かし、これまでに330万件超の健康診断結果やレセプトなどのヘルスケアデータを取得しています。

こうした中、予防医療・健康支援サービスなどの新たな顧客提供価値の創出に向けたヘルスケアデータ分析の一環として、研究・論文の執筆などにも取り組んでいます。

今後も当社は、保有するヘルスケアデータやアクチュアリーの知見を最大限に生かして科学的根拠を創出し、生命保険のサービス開発やお客様の健康支援、自治体の健康政策立案支援などの社会貢献につなげ、『誰もが、ずっと、安心して暮らせる社会』の実現に貢献してまいります。

• ※1
  主に医療経済学に関する研究を発表する国際雑誌。発表に際し、学術的な信頼性と品質を担保する観点から、専門家による査読を受け承諾されています。

• ※2
  医師、保健師、管理栄養士が面接を行い、目標と計画を立て、生活習慣の改善を3カ月以上、継続的にサポートすること。
• ※3
  医師、保健師、管理栄養士が面接を行い、目標と計画を立て、生活習慣の改善に向けた動機付けをサポートすること。